アメリカにおける子どもの自殺や救急受診の増加が問題となっています。
今回は、自殺した子どもの生前における医療/福祉サービスとのアクセスについて調べた研究をご紹介します。
自殺した子どもによる医療サービスの利用
アメリカのオハイオ州における福祉サービス登録システム(2010~2017年)の資料を用いた研究で、自殺した子ども・若年者(5~21歳)と比較対象としての子ども・若年者1200人が研究の対象となりました。
自殺する前の数カ月間における医療サービスとの接触を、比較対象の1200人と比べ、その傾向を分析しました。
自殺が起こってしまった場合について、以下の内容が示されました。
①精神医療サービスとの接触が1または6ヶ月以内で増加していました。
②身体医療サービスとの接触が当日または6ヶ月以内で増加していました。
つまり、“自殺が起こってしまう場合には、それ以前か当日に、精神または身体医療サービスへの接触を認めることが多くなる”ことが示されました。
自殺予防の観点からは、このような接触の機会に、完遂の危険性について適切な評価や緊急の対策がとれると救命につながる可能性が考えられました。
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