◎要約：『薬物依存（物質使用障害）の治療において、中止の方針のみではなく、減量の方針にも様々な点で意味があるかもしれない』
アルコールをはじめとする物質使用障害においては、（最近では減量を方針とすることも増えていますが）完全な中止（abstinence）を目標とすることが標準的な方針と言えます。
ただし、実際に完全な中止だけを目標としてしまうと、治療が硬直し、患者さんとの関係性の維持（治療の継続）が困難となることもしばしば経験します。
今回は、覚醒剤（コカインやメタンフェタミン）使用障害について、減量の方針にも意味があるかを調べた研究をご紹介します。
Reduced drug use as an alternative valid outcome in individuals with stimulant use disorders: Findings from 13 multisite randomized clinical trials
覚醒剤使用障害における減量方針の有効性について
13の比較対照試験データを元にした研究で、覚醒剤使用障害の治療を求める2,062人が対象となりました。
物質使用障害に関する様々な指標（渇望の程度やうつ症状などを含む）を元に、方針の有効性を調べています。
結果として、以下の内容が示されました。
・中止に成功したのは14.2％、減量に成功した例は18.0％となっていました。
・減量に成功した場合に、薬剤（primary drug）に対する渇望の程度（60.1％）、薬剤の探索行動（41.0％）、うつ症状の程度（39.9％）が減少し、他にも（中止ほど大きくないにしても）全体的は精神機能の改善を認めていました。
治療導入の容易さなどから考えても、せめて減量することにも意味を見出して、相談しながら中止も検討する姿勢が必要であると思われました。
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