認知行動療法の有効性については何度かお伝えしてきました。
一つの例をあげると、状況における気分の変化、自動思考（影響の大きな“ホットな”思考）、根拠、反証等を通して、自分の認知の傾向（歪み）やもう少し深いところではスキーマと言われる考え方の基礎的部分を見つめることによって、気分の変化がもたらされることがあります。
今回はアメリカ軍の自殺リスクの高い兵士を対象に行われた研究で、短期的な認知行動療法が経済的に見ても有効な治療法なのかを問うた内容について説明させてください。
上記でもお伝えしたように、自殺リスクが高いと判定されたアメリカ軍兵士が対象となりました。
一般的治療として薬物療法や認知行動療法以外の支持的関わり等がなされました。それに対して、これに追加するかたちで短期認知行動療法を行った場合でも、治療による利益が経済的に見合うのかどうかが調べられました。
まず、効果として、短期認知行動療法12回を追加したグループの方が、100人の兵士あたり23～25人多く自殺企図を回避でき、１～3人自殺による死亡を少なくできることが示されました。
また、経済的側面においても、調査が行われた2017年のアメリカドルで15000ドル以上の節約になることが分かりました。
生命がかかっているところで、経済的な側面について分析することにも違和感があるかもしれませんが、このような治療法を有効であると認め、制度的に実施可能な体制を整えるためには重要な基礎的資料であると考えられました。